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【シリコンバレー=白石武志】英ロイター通信は21日、米アップルが2024年の電気自動車（EV）の生産開始を目指し、車載電池技術の開発を進めていると報じた。同社は自動運転技術の研究に取り組むなど、モビリティー分野への進出が長年取り沙汰されてきた。実現すれば、既存の自動車大手にとっては米テスラに続く脅威となりそうだ。
ロイターは事情に詳しい2人の関係者の話として、「プロジェクト・タイタン」と呼ぶアップルの独自EV開発の取り組みが「十分に進歩」し、現在は消費者向けの車両の製造を目指していると報じた。同社は量産を見据え、EVの原価の約3割を占めるとされる電池のコストを削減する技術の開発に力を入れているという。
ロイターはEVの量産については、スマートフォン「iPhone」などと同様に外部企業に委託することになるだろうと指摘している。ただ、数万点とされる自動車部品の供給網を構築するのは容易ではない。ロイターはアップルが計画を縮小し、自社ブランドのEVを生産する代わりに、既存の車メーカーに自動運転システムを供給する可能性もあるとしている。アップルの広報担当者は報道についてコメントを避けた。
アップルはモビリティー分野への進出に意欲的とみられており、自動運転技術の開発に約5000人の従業員が関係していることが過去の裁判資料で明らかになっている。19年には米スタンフォード大学発の自動運転スタートアップ、米ドライブ・エーアイを買収している。
ガソリン車に比べ部品点数が少ないEVの参入障壁は低いとされ、新規参入や異業種からの進出が相次いでいる。テスラは03年の創業から約17年でEVの年間販売台数が50万台規模に達する見込みとなり、今後の成長力への期待から20年7月に時価総額でトヨタ自動車を抜き自動車業界で世界首位になった。電機業界ではソニーも20年にEVの試作車「VISION-S（ビジョンエス）」を発表している。
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